(再掲)真相JAPAN『崩壊する世界秩序を超える逞しい生き方』ジェイ・エピセンター
去年10月エントリーの記事ですが、再掲しておきます...↓ ↓ ↓ ↓ ↓

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▶ 10/29(土)『 崩壊する世界秩序と日本の未来 ②:国への処方箋 』
NWV勉強会 Vol.5
 http://cybervisionz.jugem.jp/?eid=230
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私もライターを務めているメールマガジン『 真相JAPAN 』の第2回勉強会が 先日(10/16)行われ、参加した際の 私の発言のポイントがまとめられて配信されたようです。

今回は一般にも公開されたようなので その全文を掲載しておきます。

(ウチはお膝元なので 若干.. 勝手に"監修"させて頂きましたw^^)
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もう建前やデマカセは真っ平!
真実を追究し、日本の未来の礎を創る衝撃的メールマガジン!!


真相JAPANは東日本大震災、福島原発事故、マスコミによる恐ろしいプロパガンダ、政治、経済・・・・etc。を観察し続けた結果「このままでは日本がなくなる」「世界中の人々が生きていけなくなる」という強い危機感を抱いた有志が集まり情報の真相を明らかにし、新しい国家のあり方、人間が生き抜く力を提供し、この世界危機を次世代に受け継がさない。

そして次世代の若者が朗らかに生きていけれる社会のあり方の提言を目的にしています。是非、皆さんで情報を共有し日本の素晴らしい文化を継承しながら、新しい明るい社会を考え、そのために行動しましょう。





 真相JAPAN 勉強会 第二回

「崩壊する世界秩序を超える逞しい生き方」 超DELUXE版

 後半シンポジウム第一弾 2011年10月16日

ジェイ・エピセンター氏:まず、アメリカは本来であれば破産はしません。世界の軍事費の約半分といわれる巨大な軍事費を手放せば莫大なお金が浮きますし、また まだ交渉の舞台に出ていませんが、アメリカには中東をしのぐといわれる巨大油田(BAKKEN FORMATION)が存在しています。 (↓..2008年のNEWS)



     North Dakota Bakken Oil Formation
     

しかし今アメリカは、国家破綻に直面しています。おかしいですね。これには「裏」があるのです。2000年頃から撒き始めた「イカサマ証券」(=サブプライム・ローン問題)を見て変だと思いませんか?あんな事はわざとやっているに決まっているじゃないですか。

「イカサマ証券」が出回る為にはそれなりの規制(法律)の緩和(1998〜9年)がありました。先の世界恐慌の教訓から打ち込まれていた「グラススティーガル法」という法律が意図的に骨抜きにされていたのです。それを行ったのは、現在の財務長官ティム・ガイトナー(の親玉ロバート・ルービン)を中心とした一派です。 <参照:ドル崩壊への序章/金融危機(証券バブル)を誘発した張本人たち>

それが今でも続いていると言う事です。つまり今回の経済崩壊は「イカサマ証券」をばら撒いた時点で崩壊のタイミングを狙っていて、その崩壊が正に迫ってきたという事です。崩壊を利用して、国際銀行家を中心とした一握りの【スーパークラス】(=世界エリート)が狙っているのは、危機に瀕した各国の国家予算(果ては 経済主権)の強奪と.. 間違いなく!「世界政府の樹立」です。 <参照:「新世界秩序」の大枠を知る>

もっと言うと、現在行われていることは、約70年前の第二次大戦前(世界恐慌当時)の焼き直しであり、二つの世界大戦から引き続き進められている壮大な計画の最終章である可能性が濃厚です。
<参照:「KKK」の創始者アルバート・パイクが残した世界大戦の計画書>

また、第三次世界大戦は、現実的(暴力を伴う)世界戦争も想定されてはいますが、【経済戦争】の可能性も十分あり得ます。「戦争」の本当の目的(=支配)を考えると、経済的な衝撃(=経済・金融テロ)の威力は絶大で、「バブル」という実体のない「おカネの貸し借り」だけでほぼすべての国家が存亡の危機に立たされている事実で理解出来ると思います。(勿論、「病気」や意図的に引き起こされる「飢餓状態」等を「攻撃ではないか?」と疑ってかかる注意力も必要です。)

戦争は恐らく、vs中東は既定路線(対テロ戦争の延長)と"アラブの春"(中東大混乱作戦)で煽られていますが、米vs中国・ロシアは.."最高に"煽られても恐らくないでしょうね。一応このあたりは「米ソ冷戦時代」の顛末で検証出来ます。
(注:逆に、中東は今後全土の国境線を変える程の大混乱に突入するものと思われます)

むしろ注意すべきは、今回起きているものは従来の戦争というものとは全く違った形での「戦争」がすでに始まっているという点です。

70年前と、どこが違うのかを申し上げると「全てをコントロール出来るシステム(=金融や情報,PCのネットワーク)が地球を包み込む形で出来た上で システムを変えようとしている」という事です。

そして それはどういう形かと言うと、銀行家・企業・政治家が結託し政府を構築してゆくスタイルなのですが、..それは実は「ファシズム」として知られたものなのです。あの「ナチス」のバックのスポンサー(正体)は皆さんもご存知のように国際銀行家と企業の連合体です。調べればすぐ分かる事ですが、これが本当のナチス/ファシズムの正体です。 <参照;ナチスの正体>

  

戦後人類は、ナチスの"戦争犯罪"は追及したかもしれません(?!!)が、その「スポンサー達」は野放しだったのです。その連中が"国際法(=特に国際的な独占禁止法)の整備"をワザと遅らせ、世界中に通貨・金融/巨大企業のネットワークを張り巡らし、独占体勢を確立してから 満を持して世界経済・秩序の崩壊を仕掛けてきているのです。

  

有名な『 問題 ⇒ 反応 ⇒ 解決 』の
"問題"の部分が「世界経済の崩壊」で
"反応"の部分が「今のパニック状態」  (←今ココ)
"解決"の部分が「世界政府の樹立」になっている
のです。


次に起きる事をもっと具体的に言うと、ヨーロッパはデフォルト問題が一層進み「EU解体の危機」にまで行ってから最後はロシアと合体してEU帝国を完成してゆき、アメリカは国家破綻とデモが相まって内乱状態へ進み"戒厳令下"でカナダとメキシコとのブロック化=北米連合(NAU)が創られてゆくでしょう。( 現在はNAFTAから進化したSPPという段階...↓ ↓ ↓ )


     
     U.S.-CANADA-MEXICO TRILATERAL MEETING Jul. 16, 2009

中東の混乱は、中東全土の国境線が変わる程進む(シーアvsスンニ再燃)と考えられます。世界における「戦争」(=軍産バブル)の主たる現場(=払い下げ兵器の処分場&最新兵器の実験場)はこの中東となりそうです。
   ↓..サブプライム問題(経済テロ)の進行と共に 既に 裏で..すべての争乱&戦争の計画があったことがわかります
   
   (1:47~「 おそらく、私たちが"金槌"(=軍事力)しか持ってないのなら、
      全ての問題は"釘"のように見えなければならない ..と言うことなのでしょう」)
 
   
   ↑こちらは 米軍が2006年(2001年の5年後)から使っている『新しい中東の地図』(国境線が勝手に..)

そしてアジアですが、連中はまず日本の郵貯という「ブタの貯金箱」をカチ割って、次のターゲットである中国を狙うのです。これは彼らの典型的なやり口で、わざと「ナンバーワン」にまで育て上げるのです。そして「ナンバーワン」になったらぶっ潰すのです。

日本で起こした方法を中国に対し狙っています。日本は戦後アメリカの援助を受けながらも持ち前の勤勉さや発想などで、あっという間に「ジャパン・アズ・ナンバーワン」まで上り詰めました。上り詰めたところで日本は戦略を持って、計画的に経済的にも政治的にも潰され奪われ続けて「失った20年」になったままです。そして最後の止めがこれからでしょう。

だから今、中国をナンバーワンにしようという勢力がいるのです。
今後、中国が日本と同じ事をやられるのでしょう。
中国は広大な領土と人民(=マーケット)がいますから、日本のように「使い捨て」ではなく、ブロック化された「アシア・ユニオン=ASIAN UNION」の中心として末永く使われまくるのでしょうが...


そして、結局.. 各国のデフォルト(&金融システムの崩壊)の中で 今の通貨体制(ドル基軸通貨体制)は崩壊し、ブロックごとの通貨体制が整えられ、全体を統轄(調整)する通貨システム(電子マネー)が 世界銀行IMF、BIS(国際決済銀行)を中心としたグループによって提案される。それを予測したのが有名な下の図です。世界政府(国家)への移行というものは、必ず(!)、経済・通貨システムの統合から進められます。政治的統合というのは最後に宣言されるだけです。

   
                  ↑...このブロック分けは 5~6分割もありえます

つまり、今行われているのは「アメリカ崩壊論」とか、そんなレベルではありません。時代の区切りであり、システムの替わり目です。

だから現在のシステムの崩壊後を見ていかないと意味がありません。

では、激変する状況の中で崩壊後の世界を鑑み、我々「日本丸」は何をしておくべきか?と言うと、絶対に「エネルギーの確保」です。「エネルギー」と言っていますが、ここで指しているのは最重要戦略物資である「石油」です。例えば石油(重油相当)を作る藻「オーランチオキトリウム」などでは、日本の休耕地のたった5%で日本が必要とする石油全てを賄う事ができ、それ以上なら日本は産油国になれます。1000億円をかければ6年で出来るんです。もし2000億円かければもっと早く出来ることでしょう。

ハッキリ言っておきます!

日本は 既に..

ほぼ無尽蔵に 石油(=高品質な重油相当の炭化水素)

生産することができるようになりました!!!

現実的に 日本は『産油国』になれるのです!!

この「事実」を 全日本国民は知っておくべきです!


産油国では 教育と医療は 無 料 が基本

【 増 税 】などあり得ません!!


日本の産油国化計画は

増税論議の前に検討されるべき案件です


皆さん考えてみてください。今回の円高の為替介入で何兆円も融かして更に、EUに対しても援助しようとしているんですよ。世界の金融は既に一蓮托生の関係にあるのでEUへの援助も理解できなくはありませんが、何兆という金額が一瞬で消えてゆくような政策がまかり通る時、1000億円程度で「日本が産油国になる」ことがまったく議論にも上がらないというのは一体どういうことでしょう?!!





1000億円なんて 独占企業で「宣伝」の必要がない東京電力が「原発は安全神話」を築き上げるため毎年、電通に支払ってきた「広告費」(=洗脳費)じゃないですか。我々が払ってきた"電気代の一部"ですよ!表では1000億円と言われていますが裏では1500億円とも3000億円とも言われています。そのくだらないお金をまわしてもらえば出来るのです。1000億円を5000億円にして3〜4年で完成の目処でもつければ、国民にも「希望」が感じられることでしょう。その少しでも冷静になった頭で日本の未来を真剣に考える必要があるのではないのでしょうか?!!

世界経済の収縮から、原油価格の暴落も勿論考えられますが、アメリカが原油掘削にかけたコストを考えると、この国家デフォルト騒動の最終段階からアメリカは自国の石油を解禁してくるとみられますが、その値段は1バーレル=150〜200ドルといわれており、混乱した中東情勢がこの原油価格暴騰の引き金として用意されていることは容易に想像がつきます。中東からの石油に96%以上も依存している日本には何が起こるでしょう?

エネルギーが自給できれば、そのエネルギーを使って食料も自給できます。エネルギーと食料の自給率が100%になって、はじめて「独立」という言葉が使えるのです。

戦争というと領土拡張が思い浮かびますが、自国にエネルギーや食料がなくなったとき、他国へ奪いにいくという本質的な側面があります。でもエネルギー自給率100%、食料自給率100%にすれば他の国に奪いに行く必要がなくなります。

隣の国へ強奪に行く必要がないのなら日本は世界中に声を上げて「私達はエネルギーも食料も足りているので他国に強奪には行きません。戦争はしません。そして、この日本の発想に共鳴し 日本の技術を必要としている国には、これらの技術をフェアトレードでお分けしますので、お互いエネルギーと食料の自給率を上げて 平和同盟を結びましょう!」と思いっきり世界中に宣言すればいいのです。

戦争回避の技術(提案)です。

この宣言をして誰が怒りますか?
もし、怒る人がいれば、その「悪人」がはっきりするわけです。


これが平時なら怒る人(自分たちの利益に反する人)が出て来かねませんね。
しかし、私がお話ししているのは、アメリカが自国の石油を解禁するにあたり【石油危機】が演出される中での出来事です。『日本発のニュース』は世界で歓迎されることでしょう。

『 ピ ン チ を チ ャ ン ス に 』..の実践編です。

誰も世界中から「悪人」のレッテルを貼られるような事はしたくありませんから表立って日本批判はできないでしょう。そのスキを縫って『情報』を世界に拡散し、【21世紀平和宣言】(=戦争放棄宣言)とセットで 各国と互恵関係を結んでしまうのです。

  21世紀 世界が危機に直面し 悲鳴を上げる中・・・

 日本は 敢えて馬鹿になり(Stay Foolish!!)..

『エネルギーフリーの世界(エネルギーの満ちあふれた世界)』提唱

 の騎手になるのです!!


厳しい現実に世界が直面させられている今だからこそ(!)一見無謀な提案に真実味が出て来ます。経済崩壊がより進む中、今回 日本がこれを提案して 世界から文字通り"FOOLISH!(バカだ)"と言われるでしょうか?

それどころか世界中から賞賛を浴びるでしょうね。

 日本は感謝されながら..

 世界でのその存在感(プレゼンス)を高めてゆくべきです。


だからこういった単純で分かりやすい事(発想)をネットなどを使い、平和戦略で、みんなで広げたらいいのです。


<了>

引用:メールマガジン 真相JAPAN 2011年10月21日 第29号
http://blog.livedoor.jp/takutaku2946/archives/51779122.html
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巨大な新興国が経済成長に入り

大量の石油消費が見込まれる中で

日本は『産油国』(エネルギー安定供給の守護神)として

世界に対し (低価格高品質の)バイオ石油供給の一端を

担ってゆくのもいいのではないのでしょうか?!!

石油をつくる藻『オーランチオキトリウム』は

日本で見つけられたものですから

生物多様性条約もクリアしており

工業化されて 世界で使われても

利益は日本に還元されるそうです!!










" 枯れない石油の井戸 "を手に入れた日本は

世界情勢が激変する このタイミングで..

絶対に破綻などしない国になれるのです!!)))



     
     
     






じゃ、我々も... v^^



           渡邉教授 オバマ(戦争を続けるノーベル平和賞受賞者)なんかより よっぽどデカいゼ!!


ちなみに...

TPPは 日本の【知的財産】も狙います!

 

 
     頑張れ!日本!! )))


P.S. ...

上記のような動画は非常に貴重です

皆で保存し.. 削除に負けず、

TV局にも Youtube側にも

その必要性への理解を求めてゆきましょう!!

 
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カテゴリ:World Observation | 21:48 | comments(2) | trackbacks(0) | -
【必聴!!】FRYING DUTCHMAN氏の超正論 ~humanERROR~【STOP!!原発】
 
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カテゴリ:環 境 | 02:36 | comments(4) | trackbacks(0) | -
【内部被曝の危険性】アイソトープ総合センター長 児玉龍彦氏の超正論【再確認!!】
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「自由貿易」などという現実とはまったくかけ離れた"言葉"

 人々の警戒心を緩ませ 浸透している T P P 問題
において・・・

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TPPと聞いて、すぐに「貿易の自由化」などというキーワードが浮かぶようなら、大衆(私たち)は 正に"マインドコントロール下そのものにいる"ということでしょう。

マインドコントロールの手法の見本のようなものですが、日本人の精緻な分析力が一気に炸裂すれば そんな言葉遊びの似非催眠など 木っ端微塵に粉砕出来るものと信じます。

TPPの実態は 全分野において"交渉の余地などない" = 隷 属 条 約です。

韓国議会でも米韓FTA批准に関する強行採決に 猛烈な抗議が入ったようですが、日本が直面しているのはもっとハードなTPPです。

こんなものが国会を通過するようでは日本人の見識が問われます。

勿論、このTPPを目論んでいるとされる米国議会の
背後に存在する"意思決定機関"の分析開示
も含め...
徹底的に「TPPなどありえない」状態へと導いてゆかねばなりません。

ただ、こういった新たな強烈な局面に差し掛かると
ともすると忘れがちになる案件があります。

放射能の問題〜呼吸による肺からの内部被曝〜です。

先日 10月31日にも..
今年4月に都内を走っていた車のエアフィルターからも放射性物質(ホットパーティクル)が検出され、また 福島の車のエアフィルターからは非常に多量の放射性物質(ホットパーティクル)が検出されたとアメリカの原子力専門家 アーニー・ガンダーセン氏が警鐘を鳴らしています。

車のエアフィルターについていたのなら..
我々の肺にも同様に付着していることが十分考えられます。




また 子供の靴&靴ひもなどもとんでもなく数値が高く、
知らずに触った手に放射性物質が付着し、
口周辺に付着⇒消化器系から吸引されてしまう可能性(危険性)が
非常に高いとも 注意喚起がなされています。



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  ↓ ↓ ↓ ..カレイドスコープさんのサイトで詳しく説明されています。

  ▶ 東京の車もエアフィルターの交換を:ガンダーセン氏

    http://kaleido11.blog111.fc2.com/blog-entry-978.html
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さて、この大気・食糧汚染による内部被曝の問題ですが..『低線量の被曝ならホルミシス効果(=?低毒免疫刺激効果)で有益だ』などと曲解する妄想とも この際おさらばしておくべきでしょう。

そもそも綿密に計画された医療における低線量放射線治療と 大気・水・食糧が汚染されて強制的に国民が被曝してゆく現状を混同するべきではありません。

また、国土の汚染状況が深刻なため 食品・飲料品・呼吸・その他の経路 etc.. からの摂取&蓄積 x 時間 = 濃縮
を考えると 決して低線量などと言っていられる状況ではないはずです。

危機管理は【冷静な状況分析】からしかありえません。

正しく「そこにある危機」を知り、
皆で冷静に対応してゆく以外「道」はありません。


その危険性・重要性を正しく知り、正しく測定できるシステムをすばやく構築・普及し、摂取するにせよ 廃棄してゆくにせよ.. キッチリ「管理」してゆく中で「安心感」を育んでゆくしかないでしょう。

あとは、『除染』『キレート・デトックス(体内浄化)』の推進です。
どうも、日本にはどれも優れた技術が 結構たくさんあるようです。

癌対策となる『免疫強化策』も 非常に優れたものがあるようです。

今後 紹介してゆきたいと思います。

放射能などという得体の知れないものへの"不安を抱えた国民の心のケア"
日本の社会が取り組むべき"新たな課題"
だといえるでしょう。

正常に対応策が進んでゆく様子を国民皆で確認出来てゆけば「得体の知れない不安感」は随分と軽減されてゆくことでしょう。

以下に 8月のものですが、2011年7月27日(水) 衆議院厚生労働委員会
「放射線の健康への影響」参考人説明で 国の原発対応に満身の怒りを露にした


"内部被曝・除染のスペシャリスト"東大児玉龍彦教授によるより詳しい説明を載せておきます。

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 ゲノム(染色体)解析が導入される以前と以後とで一変したという
【放射線障害発生メカニズムに関する認識の違い】が詳しく説明
されています
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ハッキリしたことは、低線量でも(!) "被曝"というのは非常に危険なものであり、「妊婦と子供は 微量でも絶対に避けるべきである」というのが 日本の善意ある最先端の放射線治療専門家からのアドバイス(警鐘)であるということです。

▶ 現行制度では子供や妊婦を被曝から守ることができない

東京大学先端科学技術研究センター教授
アイソトープ総合センター長 児玉龍彦さん
  記者会見/2011年08月12日




ビデオニュース・ドットコム ↓ プレスクラブ/ 全編無料放送中
  注目の児玉龍彦東京大学教授が記者会見    (約1時間10分)
  http://www.videonews.com/press-club/0804/002020.php



▼ 田中康夫氏による児玉龍彦教授へのインタビュー
児玉龍彦氏(東大教授)と討論 投稿者 z1afa9fa75

関連記事:▶ 国の原発対応に満身の怒り
   - 児玉 東大アイソトープ総合センター長の怒りを聞け!!


今後は..
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● 精密な計測による実態調査と除染
● 放射性物質のキレート・デトックス(体内浄化)
● 癌対策 及び 免疫向上対策

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における有効技術の集約が焦点になってくることでしょう。


▶ 内部被曝についての考察 琉球大学 矢ヶ崎克馬
  http://www.cadu-jp.org/data/yagasaki-file01.pdf

■ 人工放射性核種と自然放射性核種の違いについては...↓ ↓ ↓ ↓ ↓
続きを読む >>
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